対象:BCPにおける情報収集の方向性を理解したい方 
効果:災害時においてどの様な情報を収集するべきか理解できます。

 今回も、BCPにおける情報の重要性についてです。
BCPにおける情報を収集するため事前に準備しておく要素として、「消防署など関係省庁への連絡先リスト」について考えます。

 消防署など関係省庁、水道・ガス・電気等ライフライン関連会社、取引業者への連絡先リスト化について、
  ・BCPをいかに作るか(5)関係省庁、緊急時連絡先や取引業者リスト化
でお伝えしました。
ここでは、震災においては、
   ・建物の倒壊
   ・火災
   ・ライフラインの寸断
   ・物資の不足
などに対応する上で、消防や病院、水道・ガス・電気等ライフライン関連会社、物品の取引先等に連絡するため、リスト化しておくことは重要とお伝えしました。火災・電気・ガス・水道・ボイラーなど、ライフラインに関わる、あるいは身を守るための組織にすぐに連絡できるようにしておくことで、緊急を要する事態にできるだけ迅速に対応できます。
 また、自社にとって、最低限必要な物品を扱っている会社の連絡先を分かるようにしておくことも大切です。日頃から、自社が提供する、中核となる商品・サービスを提供する上で欠かせない物は何か検討し、扱う企業をリスト化しておくことで、もしもの時に慌てなくてすみます。また、病院であれば、生命維持に関わる物品をまとめ、販売業者をリスト化しておくことで、いざという時人命を救える可能性が高まります。
 ただ、以前の投稿の中でお話しした電話番号などの情報に加え、メールアドレスやホームページのURLなどの情報を加えておくこともおすすめします。あと、LINEなどSNSによる登録をしておけば、連絡手段が増え情報力が更に強化されます。「BCPにおける情報の重要性(3)」「BCPにおける情報の重要性(6)」などでもお伝えしましたが、災害時は電話がつながり難くなります。関係省庁や重要な取引先への電話による連絡先リストを作成したとしても、電話が繋がらなければ役に立ちません。
 復旧が早い可能性が高いのは、
   1.メール
   2.固定電話
   3.携帯電話
の順です。
 関係機関によっては、メールアドレスの登録ができないこともあるかと思いますが、可能な限りリストに含めれば良いと考えます。LINEなどSNSによる登録も、できれば設定しておけばより安心です。
 次回に続きます。